DCF法（ディスカウントキャッシュフロー法）とは、企業や投資プロジェクトの価値を評価する方法の一つで、将来にわたって得られる予想キャッシュフローを現在価値に割り引いて合計することで、その価値を算定します。具体的には、フリーキャッシュフロー（FCF）と呼ばれる、事業から生じるキャッシュフローから必要な投資を差し引いた純額を用います。このFCFを将来にわたって予測し、それぞれの年で一定の割引率を適用して現在価値に換算します。割引率は主に企業の資本コスト、つまり株主や債権者が期待するリターン率を反映しています。
DCF法は特に将来性や成長が見込まれるベンチャー企業や大企業の評価に適しており、実際の事業運営に基づく将来のキャッシュフローを反映させるため、理論的に根拠のある評価が可能です。しかし、将来のキャッシュフローや割引率などのパラメータが予測に基づくため、評価額には不確実性が伴います。計算過程においては、予測されるフリーキャッシュフローを現在価値に割り引く計算式を使用し、長期にわたる事業の価値をターミナルバリューとして加えることも一般的です